タイガーエア台湾×佐賀県プロモーション「桜の季節限定 佐賀で味わう美食・美酒」
●着想・コンセプト
タイガーエア台湾と佐賀県による佐賀観光プロモーションを実施するに当たり、佐賀県の豊かな食文化に注目。佐賀県は佐賀牛、伊万里牛にはじまり、有明海の竹崎カニ、牡蠣などの食材に恵まれている上、さっぱりとした味わいの鯉料理、とろけるような食感の湯豆腐、長い歴史を有する須古寿し、シシリアンライス、佐賀ラーメン、丸ぼうろなど、佐賀県ならではの特色あるグルメが豊富であることから、今回のプロモーションでは「食」を主軸にした佐賀県旅行を提案した。
●ランディングページの運営
プロモーションの中核となるランディングページ（LP）では、タイトル及びスライド式のトップビジュアルで佐賀の美食及び美酒を強調、また季節感を考慮し、台湾市場で旅行目的の要因となる「桜」を背景画像に配置。また、「美食」、「美酒」、「おススメの桜観賞スポット」のカテゴリを通じて佐賀県の観光コンテンツを紹介した。LPの最後には掲載内容に関連した抽選イベントも実施して、LPの内容を読み込んでもらう工夫もしている。
実際の特設サイトはこちらから
>>>https://2025hsg.tigerairtw.com/
LP掲載コンテンツ１：佐賀 美食の饗宴
紹介内容：伊万里牛ハンバーグ、鯉料理、竹崎カニ、竹崎カキ、イカ刺し、佐賀ラーメン、神埼めん懐石、嬉野温泉湯豆腐、須古寿し、シシリアンライス、丸ぼうろ、小城羊羹、佐賀のり
LP掲載コンテンツ2：佐賀 上質な美酒
紹介内容：光武酒造場、井手酒造、鳴滝酒造、窓乃梅（佐嘉酒造）、天吹酒造、天山酒造、宗政酒造
LP掲載コンテンツ3：佐賀 スポット紹介（桜）
紹介内容：徐福サイクルロード、小城公園、松浦鉄道 浦ノ崎駅、旭ヶ岡公園、祐徳稲荷神社、御船山楽園、佐賀城公園、唐津城
抽選イベント「私だけの佐賀グルメメニュー」
ターゲットの注目を集め、プロモーションの効果を強化するため、また、LPの内容をより理解してもらうための抽選イベントをLP上で開催した。「メインメニュー」、「スイーツ」、「美酒」、「桜観賞スポット」の各カテゴリから好きなものを選んで組み合わせ、その内容を自身のSNSでシェアすることが参加条件となっており、参加者はLPをより深く読み込む必要があるため、佐賀の観光コンテンツに対する理解度が自然と向上する仕掛けとなっている。
抽選イベントの景品は、台北－佐賀往復航空券のほか、現地の焼肉店2店舗に佐賀牛特別メニュー100食分の提供を依頼、当選者は来店時に使用できるメニュー引換券を贈呈した。
高雄空港で国際路線が続々開設 1月は札幌・沖縄・バンコク、2月は熊本、3月は済州路線が就航
南部・高雄市の高雄国際空港で、2025年に入り国際線の就航が相次いでいる。1月21日にはタイガーエア台湾が運航する札幌・千歳路線と、タイ・ライオンエア運航の沖縄・那覇路線、バンコク・ドンムアン路線が就航、2月3日にはチャイナエアライン運航の熊本線が再就航した。同空港は4月にも国際線3路線の就航を予定しており、4月1日にベトジェットエア運航のフーコック路線、4月9日にチャイナエアライン運航の重慶路線、4月22日は韓国ティーウェイ航空運航の済州路線が就航する。
現地の立法委員（国会議員に相当）、許智傑氏の3月4日の談話によると、現在、フィリピン・セブ路線の開設に向けて、フィリピン籍航空会社との協議を重ねているとのことで、今後は現地市民が熱望するJAL日本航空、スクート、アシアナ航空による路線についても就航を期待すると述べている。
スターラックス航空、新規開設の神戸路線（台北／台中2路線）の航空券予約販売を開始
スターラックス航空は2月5日、かねてから新規開設を発表していた神戸路線について、即日より航空券の予約販売を開始したと発表した。4月18日に同日に就航する2路線のうち、台北・桃園―神戸路線は週3往復、台中―神戸路線は週７往復の運航を予定している。
同社が発表したニュースリリースでは、有馬温泉、淡路島、大阪・関西万博などを取り上げ、デスティネーションとしての神戸をアピールしているほか、現地旅行会社造成の団体旅行情報や、期間・数量限定の航空券優待価格、資生堂と連携した4月のビジネスクラス利用客向けギフト贈呈など、市場の多様なニーズに合わせ、同社利用のメリットを紹介している。
2025年4～6月の訪日団体ツアーは前年同期比5％上昇 現地旅行関連団体が発表
中華民国旅行業品質保障協会は2月24日、2025年第2四半期（４～6月）における海外団体旅行商品の参考価格を発表した。第１四半期には前年同期比５～10％減となった訪日団体商品の価格は、日銀による利上げを受けて物価が上昇していることから、第２四半期では前年同期比約５％増となっている。また、関西地方は大阪・関西万博が開催されることから、前年同期比10％増となった。
他のデスティネーションに目を向けると、韓国団体商品の価格は、LCCで事故が相次いだため、航空券の価格が低下し、航空座席数にも余裕があることを受け、前年同期比11％減となっている。一方、人気が上昇している東南アジア団体商品については、航空券の価格上昇などを受け、前年同期比２％増となった。ただし、タイ旅行に関しては詐欺事件が多く報告されており、同団体は消費者に向けて注意を呼びかけている。
2024年の台湾人出国人数はコロナ前の98.5％に回復、外国人訪台人数は66.2％で観光客数のアンバランスが浮き彫りに
交通部観光署が2024年の出入国人数を発表、1年間の台湾人出国人数合計は1684.9万人で、コロナ前2019年の98.5％にまで回復したことがわかった。最も人気の目的地は日本（約600.6万人）で、2019年（約491.2万人）の122.3％という結果になっている。出国人数の第2位以降は、順に中国（約277万人）、香港・マカオ（約169.1万人）、韓国（約142.9万人）、ベトナム（約126.3万人）。
一方、外国人の台湾入国人数は約785.7万人で、コロナ前2019年の66.2％に留まり、交通部観光署が目標に掲げていた1000万人に及ばない結果となっている。国別の台湾入国人数は順に、日本（約131.9万人）、香港・マカオ（約131万人）、韓国（約100.3万人）、米国（約65.1万人）、フィリピン（約46.7万人）。出入国者数にみられる観光のアンバランスは、円安の影響などで特に日本が顕著であり、出入国人数の差は約468.7万人に達していることから、訪台日本人客の増加が台湾現地当局の大きな課題となっている。
成長するミニツアー、インセンティブツアー、スポーツツーリズム 雄獅旅行社が2025年の旅行ニーズを予測
台湾最大手の旅行会社、雄獅旅行社は2月21日、コロナ後の台湾人海外旅行客の傾向や、同社での販売実績に基づき、台湾における2025年の海外旅行需要に関する予想を発表した。8同社は2025年の旅行需要について、引き続き活発であると予測、デスティネーションでは日本のほか、ヨーロッパ旅行の人気が高まっており、ヨーロッパ旅行商品は、すでに7月まで予約が埋まっている状況だという。
同社によると、準FITの旅行形態といえるオーダーメイド形式の「ミニツアー」利用者数が、2024年は前年に比べて10％以上増加したとのことで、2025年はさらに20％以上の成長を見込んでいるという。家族や親しい友人同士、10人以下の少人数グループによる海外旅行のニーズは定着し、今後も増加するだろうとしている。
また、インセンティブツアーのニーズも増加しており、同社は2023～2024年の2年間で、1,000社以上のインセンティブツアーを手がけたという。ちなみに人気のデスティネーションは東南アジア、次いで日本、ヨーロッパとのこと。そのほか、同社が重点分野に定めるスポーツツーリズムも、2024年の富士山登山ツアーに1,200人以上が参加するなど、人気が急上昇しており、2025年は30%の成長率を見込んでいる。
タイガーエア台湾が台北―大分間の定期チャーター運航へ 4月2日から週2往復
タイガーエア台湾は2月27日、台北・桃園―大分路線の開設を発表、4～10月の夏ダイヤに運航する定期チャーター便で、同社が運航する日本の就航地としては21番目、福岡、佐賀、宮崎に続く九州で4番目の就航地となる。
同路線は4月2日から水・土の週2往復で運航、往路は台北・桃園空港を12：00に出発し、15：00に大分空港到着、復路は大分空港を16：30に出発、17：55に台北・桃園空港に到着する。同社は航空券の販売開始に合わせて、期間限定の優待価格も発表した。
台湾人の出国統計データ
| 2024年 1-12月 累計人数 16,849,683 |
| 前年 同期比 +42.84% |
| 2024年12月 出国人数 1,326,383 |
| 前月比 -0.03% |
2024年12月 台湾人出国人数及び成長率（目的地別）
台湾の各空港における国際定期便搭乗率（2024年12月）
就航都市及び航空会社ごとのフライト数、座席数、搭乗人数、搭乗率を一覧表にまとめています。
台湾の各空港における国際定期便搭乗率（2024年12月）
出典：内政部移民署、交通部観光署統計資料庫
※上記は出国後最初に到着した国・都市。乗り継ぎの場合なども含むため、実際の目的地と異なる場合あり。
テレビ広告の最終進化形態？ CTVが未来の広告マーケットを変革か
★CTVとは？
CTV（コネクテッドTV）とはインターネットに接続されたテレビ端末のこと。CTVの種類にはスマートTV、ストリーミングデバイス（Apple TV、Google Chromecast、Amazon Fire Stickなど）、動画ストリーミング視聴が可能なゲーム機（PlayStation、Xboxなど）などがあり、Netflix、YouTube、Disney+ などのOTT（ストリーミングサービス）が提供するコンテンツを観賞することができる。
★広告のルールを塗り替えつつあるCTV 従来のテレビに比べ大きなメリット
従来のテレビは視聴時間や場所の制約があり、視聴できる番組にも限りがあることから、消費者は好きなタイミングで視聴でき、自らの好みに合わせてパーソナライズしてくれるストリーミングメディアへと移行しつつある。デジタル技術の発展により、人々は様々なサイズのデバイスで、興味のあるコンテンツを自由に楽しめるようになった。こうした状況を受け、今後、CTV広告市場も爆発的な成長を迎えると予想されている。
CTV広告は、ターゲット精度の高さやデータ追跡の容易さ、インタラクティブな要素を持つ点で、従来のテレビ広告と比べて大きなメリットを有していることから、CTV広告の活用が急速に拡大している。
★CTV主要視聴層はミレニアル世代 ストリーミングサービス普及が広告収益を押し上げ
関連調査によると、CTVユーザーの半数以上である52%を現在25〜44歳のミレニアル世代（Y世代）が占めており、CTVの主要視聴者層となっている。この世代は企業などの広告主が最も重視する消費者層でもあり、CTVをマーケティング戦略において活用することで、広告の効果を高めることができる。
さらに、ストリーミングサービスの普及も台湾のCTV/OTT市場の成長を加速させている。台湾国内の主要プラットフォームでは、「LINE TV」の月間アクティブユーザー数が500万人で最多となっており、そのほかのプラットフォームも月訪問回数が100万回を超えるなど、それぞれに高い人気を誇り、全体としてCTV広告の収益を押し上げている。
まとめ：CTV広告とSNS動画広告が今後は広告の主戦場に
今後数年間で、ソーシャル動画広告とCTV広告の市場は劇的に成長し、広告の主要媒体となることが予想される。広告主やマーケティング担当者にとっては、新たなビジネスチャンスになるともいえるが、一方、競争が激化する市場で成果を収めるには、データ活用によるターゲティングの最適化や、インタラクティブな広告体験の提供など、戦略に工夫を取り入れ、優位性の7確立を図る必要があると予想される。
◎参考記事：
DMA台灣數位媒體應用曁行銷協會：聯網電視(CTV)台灣消費者行為改變及商業生態發展白皮書
動腦新聞：近五成台灣廣告主未來一年將增加 CTV 廣告預算
啟示整合行銷 